悩む女性

なりたくなかった自分

美容外科では様々な施術が行なわれ、それによって人々は理想とする自分に生まれ変われます。
ここで行なわれる施術は、脂肪吸引、豊胸、レーザー脱毛、ほくろ除去、美肌レーザーなどと実に様々です。
その為、先程述べたように多くの人がなりたい自分に変身できる場所といえます。
しかし、全ての人がなりたい自分に変身できているのではなく、中には「なりたくなかった自分」になってしまう人もいます。
その結果、美容外科に対し提訴を起こすケースもめずらしくなく、それによって損害賠償の請求を求める人も多いです。

国民生活センターに相談

美容外科に提訴を起こす理由に、整形をきっかけに体に様々な危害を与えられたという内容があります。
例えば、しみやほくろを除去するレーザー照射や、医療脱毛レーザーの照射によって、体にやけどを追ってしまうという一例があります。
また、そのやけどが原因となり顔の目立つ部分に色素沈着ができてしまったという例もあります。
このような苦情に対し起訴を起こす人も多くおり、事前に国民生活センターに相談を行なうケースも目立ちます。
国民生活センターに寄せられる美容外科に関する相談には様々な種類がありますが、その大半が「返金」「慰謝料」などとお金の請求を希望しています。

避難を受けた大手美容外科

起訴が起こされる美容外科は、テレビCMや街頭広告でも大々的に宣伝が行われている大手美容外科の場合もあります。
例えば、ある大手美容外科で豊胸手術を行った女性が、事前に説明されていた手術痕よりも大きな痕が残ったと提訴を行いました。
提訴では、手術痕に対する損害賠償が請求されており、結果的に女性は賠償金が容認されました。
しかしここで一件落着とはいかず、美容外科の医師はあろう事かこの提訴に対し、批判的な言葉を投げかけました。
その発言は、様々なメディアを通しまたたく間に世間に浸透し、多くの人から避難を受けたのです。

損害賠償で求められる金額

美容外科に対して行なう提訴では、損害賠償が求められているのが大半です。
その損害賠償の額は、「数千万円」にのぼるケースも珍しくありません。
しかし、実際にその全額が支払われるかといえばそうではなく、裁判の結果その一部が容認されるというケースが目立ちます。